新築一戸建てでトラブルにならないために

新築住宅物件の土台から完成までの建設中の期間に、第三者の専門家が確認して欠陥住宅を未然に防ぐことができます。
大手のハウスメーカーだから安心というわけでもありません。大手ハウスメーカーの社員が、直接建物を建築するのではありません。ハウスメーカーが契約している工務店に設計図に元に建築するのが一般的です。
そして工務店はそこからさらに下請けに出したり、人手が足りない場合には個別の職人さんへお願いします。多くの人手がを経て一戸建ては建築されます。
多くの建売住宅やハウスメーカーは、一般的に言って施工管理を適切に実施していないのが現状です。ハウスメーカー欠陥で、インターネットで検索するとたくさんの欠陥住宅事例がヒットしてくるのが事実です。
新築一戸建てを建設したときに起きるトラブルをいくつかあげてみましょう。

工事管理者不在

「現場監督」と「工事管理者」は違います。工事管理者は工事を設計図書と照合して、設計図書(多くの設計図面)の通りに工事が行われいるかどうかを確認する人です。つまり「工事監理者」は建築士ですが、実際の工事現場に設計士がいつも立ち会っているでしょうか?現場に来ない「工事管理者」が多いのではないでしょうか。
「現場監督」は、工事が順調に行われているかどうか。段取りどおりにできているかどうかを確認しているのが「現場監督」であって、設計通りに行われているかの確認はしていません。
そして最近の人気は「デザイナーズ住宅」です。デザイナーズ住宅は住宅を設計したデザイナーの手による住宅なので住宅のデザインが気に入ったから注文をしたとしても、実用面ではどうかをキチンと確認する必要があります。あまりにもデザインの方を重視してしまうと、無理な設計になってしまいます。
無理な設計から機能面と安全面そして実用面で見てみると、施工するときにも難しい部分が出てきます。そこに工事管理者がいないと施工の面でも指示を仰ぐことはできません。無理な設計から雨漏りが起きてしまいこんなはずじゃないかった欠陥住宅へ…となってしまうケースもあります。
最近流行りの低価格(ローコスト)住宅の場合はどうでしょうか。低価格というのは、削減する部分があるからこそ低価格が実現しています。低価格を謳う場合には、下請けに受注するときに価格帯を抑えて発注しています。当然ながらその孫請けや職人さんといった人件費も抑制されます。なかには「現場監督」すら現場に足を運ばない例もあります。現場監督が一人でいくつかの現場を掛け持ちするケースがあるために、毎日は足を運べないといった自体が実際にあります。現場を取り仕切る人がいなかったらどうなるか…は言わずとも分かることですよね。

知らないと損をする!

新築一戸建てトラブル

せっかく建てた新築の一戸建てが欠陥なんて許せないですよね。そうならないためにも、プロの視点で確認してもらうことで、施工する業者が杜撰な工事をしないための抑止効果も期待できるのが一戸建て建設中のチェックです。
元請会社が大きなハウスメーカーであっても、工務店に仕事を発注してそこからさらに下請けへ…と多くの業者の手を経て言えが建てられます。本来ならば元請会社がきちんと施工の管理をしなくてはならないはずですが、キチンと管理をしていれば欠陥住宅などは存在しないはずです。それが未だに欠陥住宅が存在しているのが現実です。

トラブル回避の強い味方

確認項目

新築一戸建てでトラブルに遭わないために